介護腰痛予防完全マニュアル|認知症の介護に困ったら

認知症の介護をしていて一番困るのはやはり腰痛。高齢者と言っても一人の人間を抱えるのは本当に大変です。腰痛をほっとくとあなたが動けなくなってしまいます。このサイトでは介護の際の腰痛を予防するためのさまざな方法について解説します。

介護の腰痛は予防が重要!でも仕事で痛めたら労災認定できるの?

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介護をしている人にとっては腰を痛めないようにするのが大事です。

でも自分自身で腰痛にならないようにしっかりと予防することを心がける必要があります。

 

でもどうしても相手の介助の時には、腰を痛める危険性が高い。

実際痛めてしまった時には、どうしたらいいのでしょうか?

特に介護職の人は人手不足で休めません。しかも休んだら直接給料に響いてしまいます。

でも痛い!

仕事で腰痛になった時には実際労災認定を受けれるのでしょうか?

介護士の人が労災認定を受けれるかどうかを解説します。

労災認定とは?

腰痛は介護士にとって「職業病」とも言える病気。

だから介護職の人は、普段から腰を痛めないように様々な方法で腰痛を予防しています。

ただ介護士として働いていた為に腰を傷めてしまった場合一体どうしたらいいのでしょうか?

しかも仕事中の怪我なので労災認定を受けることができるのでしょうか?

まず基本的なこととして労災認定を受けることができるのは、その怪我や病気が業務遂行に関わっている場合です。

例えば会社への出勤途中で事故に遭い怪我をした場合なども含まれます。

しかし当然のことながら休日にレジャーに出かけ事故に遭った場合には労災対象外となり、これは社会保険で対応することになります。

 介護士の腰痛で労災認定を受けられる条件とは?

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では介護士の腰痛は明らかに仕事のせいなのだから労災がおりて当然では?と思うかもしれません。

実は腰痛に関しては老化や業務以外の習慣的な行動、例えば普段から姿勢が悪いなどによっても引き起こされることが多いのです。

だから介護の仕事で「明らかに業務遂行に起因する腰痛」ということを証明できなければ労災認定は難しいのです。

 

「えー」と思わず声をあげたくなりませんか?

仕事で腰痛になったのに保証してくれない場合があるんです。

 

だから介護職の場合、入社時点で腰を含め健康状態を確認しておく必要があります。そして入社後に腰を傷めたことがハッキリさせれば労災認定を受けることができる可能性があります。

 

逆に腰がもともと悪い人は労災認定を受けれない可能性があり、自分でしっかりと腰痛にならないように予防しないといけないのです。

 

さらに腰痛に関しては労災認定基準が定められています。

労災認定基準には、「災害性の原因によるもの」と「災害性の原因によらないもの」の2種類に分けられています。

 

災害性の原因による腰痛

例えば仕事で重いものを一気に持ち上げようとしてぎっくり腰になってしまったといったような仕事中の突発的な事故によるものです。

 

災害性の原因によらない腰痛

例えば毎日中腰で仕事をしていたために、腰を傷めてしまったなど業務上の慢性的な作業によって生じたもののことを言います。

 

「災害性の原因によるもの」である場合証明は比較的簡単ですが、「災害の原因によらないもの」の場合はどのような業務をどの程度行っているのかなどをきちんと証明しなければならず、それが難しいことも珍しくないのです。

 

介護での腰痛。特に介護士の場合には、労災認定が厳しい状況にあります。

しかも施設や病院側も簡単には認定してくれません。

 

だから腰痛を起こさないようにしっかりと予防することが重要です。

普段の生活で腰痛にならないように気をつけてください。